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【潮6月号の読みどころ】特別企画ほかオススメ記事

『潮』2023年6月号(5月2日発売)のオススメ記事を読みどころとともにご紹介いたします。

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【特別企画】世界は秩序を取り戻せるか

安全保障構築のための対話を日本が主導せよ(P.32~)
岩間陽子(政策研究大学院大学教授)

◆ロシアは既存の国際秩序の諸原則を覆し、中国はそれを容認し、時に擁護している。国際秩序の破壊が危惧されるなか、新しい安全保障を考えるべき。
◆NACC(北大西洋協力評議会)の枠組みを参考に、「NATO=インド太平洋協力理事会」を設立して、安全保障のシステムを構築すべき時だ。
◆G7広島サミットにおいて日本は、核兵器の不使用、究極的には廃絶を目指すことを再確認し、新しい原子力平和利用のイニシアティブを執るべきだ。

G7広島サミットは“核兵器なき世界”への大きな一歩P.42~)
香川剛廣※(広島平和文化センター理事長)

◆ウクライナ侵攻は、国連というシステムが抱える試練と、“人間の安全保障”が直面する試練という二つの試練を浮き彫りにした
◆現下の国際情勢を踏まえれば、G7サミットが広島で行われること自体が、平和構築に向けた大きなステップとなる。
◆世界の人々は被爆地広島の名前は知っていても、それ以上のことはほとんど知らない。今こそ被爆の実相を伝える大きなチャンス。
※廣の字は、正しくはまだれに黄

ウクライナ侵攻と台湾有事――指導者たちの行動原理P.50~)
細谷雄一(慶應義塾大学教授)&田原総一朗(ジャーナリスト)

◆ロシアは国連安保理の常任理事国であり、特権を有する大国である。その国によるウクライナ侵攻は国際秩序を揺るがす暴挙だ。
◆国民総動員ができればロシアは戦争に勝利できるが、国民の不満が爆発することを恐れて、部分動員にとどまっている。
◆中国は可能な限り非軍事的手段で台湾統一を目指しているが、台湾が政権交代しても反中のままの場合、危険なシナリオもありうる。

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「賃金の引き上げ」こそ、最も有効な物価高騰対策だP.64~)
渡辺努(東京大学大学院経済学研究科教授) & 石井啓一(公明党幹事長/衆議院議員)

◆現在の世界的なインフレには、労働に対する価値観と行動の変化によって起こった「労働供給の不足」と、物流に責任を持つために生産拠点を近隣諸国や国内に戻していく「脱グローバル化」の流れという二つの要因がある、
◆現下の状況に対して、公明党としては「根本的な対策は賃金の引き上げ」だと考えているが、ひとまずは地方創生臨時交付金を活用するなどの“対症療法”に取り組んできた。
◆最も大きな問題は中小企業の賃上げであり、公明党はそのための環境整備に力を入れている。そのうえで重要なことは物価の上昇と賃金の上昇が継続して循環していくこと。

 

健常と障害を越えた球児たちの絆――夢プロジェクトと創価高校P.116~)
黒島暁生(ライター、エッセイスト)

◆知的障害がある高校生でも硬式野球に取り組み、甲子園を目指せるように――こうした信念を掲げた“甲子園夢プロジェクト”は、昨年12月に創価高校の硬式野球部と合同練習を実施した。
◆合同練習が実現した背景には、兄が創価高校硬式野球部に所属し、弟が夢プロジェクトのメンバーという兄弟を子どもにもつ保護者の尽力があった。
◆合同練習は夢プロジェクトのメンバーにとってはもちろん、創価高校野球部の選手にとっても「改めて野球をする原点に立ち返れた」貴重な機会となった。


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